「ZEH(ゼッチ)」という言葉を聞いたことはありますか?実はこの言葉、政府も注目している、省エネやエコを考える上でとても重要なキーワードなのです。「ZEH」について理解しておきたいポイントをまとめたのでぜひご覧ください。

東日本大震災後のエネルギー環境の変化

まず、なぜ「ZEH」という新しい省エネ住宅が注目されるようになったのでしょうか。その大きな要因の1つは、東日本大震災後のエネルギー事情の変化にあります。震災後原子力発電が停止したことによって、電力の供給力が低下。不足分の電力を補いつつ、消費量を抑えることが求められました。そのため火力発電の比重が高まりましたが、この発電方法はCO2の排出量が増えるという課題もあります。そこで太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーによる発電が注目されるようになりました。

今後は電力小売り化の進展や電気料金の規制撤廃など政府のエネルギー政策が進み、国全体で省エネ化の流れは加速していきます。各家庭でも自家発電しつつ、電力消費量を抑えることを促すため、太陽光発電や電化製品を一元管理・自動制御できる「HEMS」の導入が推進されています。

住宅のエネルギー収支をプラスマイナスゼロに

「ZEH」とは、「Net Zero Energy House」の頭文字をとったもの。年間のエネルギー収支がプラスマイナスゼロになる住宅のことを指します。「ZEH」を実現するには、エネルギー消費量を抑えるだけでなく、必要なエネルギー量を自ら生産することが必要になってきます。

ZEH化を実現するための「断熱」「省エネ」「創エネ」

住宅を「ZEH」化するにあたっては、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの取り組みがポイントになります。例えば、断熱性能の高い壁や窓を設置してエネルギーロスを抑え(=断熱)、エアコン・給湯器などの周辺設備や家電は省エネ性能が高いものを選び(=省エネ)、太陽光発電やエネファームで自家発電(=創エネ)できる設備を備える。このような取り組みをバランスよく行うことで、エネルギーが消費量よりも生産量が上回り、ZEH化が実現できるのです。

ちなみに太陽電池モジュールを屋根に設置することで高い断熱効果が得られることは意外と知られていない事実。太陽光発電は、創エネと断熱ができる一石二鳥の取り組みでZEH化には最適だと言えるでしょう。

ZEH化で70万円の補助金がもらえる?

国内のエネルギー事情や地球温暖化対策として、住宅の省エネ化は国を挙げて取り組まなければならない課題。そのような時代背景もあり、政府は「ZEH」化を推進中。現在は「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現する」という目標を掲げ、補助金制度も整備しています。平成30年度現在、「ZEH」の要件を満たす住宅には70万円の補助金が支給されることになっています。(詳しい補助金情報については、参考記事をご覧ください。)

住宅の「ZEH」化にあたっては、家全体の仕様を検討しなくてはいけないため、現在のところ導入コストが低い新築住宅を中心に普及しています。

まとめ

エネルギー収支がプラスマイナスゼロになることでランニングコストが下がり、かつ環境にも優しい「ZEH」は今後ますます注目されていくことでしょう。気になる方はぜひ他の記事も併せてご覧ください。