V2Hの補助金には、「国」以外に「都道府県」からのものと「市区町村」からのものがあります。全ての都道府県や市区町村で助成を行っているわけではありません。助成が終了している場合もありますので、お住まいの自治体の状況を調べてみることが大切です。
また補助金の申請は「先着順」や「抽選」など、いくつかの方式が採用されている場合がありますのでご注意ください。
自治体の予算が終了していると、新規の受付を行っていない場合があります。予めご了承ください。
| 市区町村名 | 事業名 | 申請期間 | 補助金 |
|---|---|---|---|
| 新潟市 | 住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業補助金（令和7年度） | 令和7年4月16日～ | ・定額10万円 ・令和7年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金と併用ができます。 ・昨年度本補助金を受けた方も、対象設備が異なれば申請できます。（令和6年度に太陽光、令和7年度に蓄電池で申請など） |
| 見附市 | 見附市新エネルギー導入促進事業補助金 | 不明（予算額450万円に達した時点で受付終了となります） | 費用（税込）の3分の1、上限額 10万円 算出した金額に千円未満の端数があるときは切捨て |
| 佐渡市 | 【令和7年度】クリーンエネルギー導入促進補助金 | 令和7年4月1日（火）～令和7年9月30日（火） ※申請先着順とし、予算額を超える申請があった場合は、期間内であっても受付を終了します。 ※購入および工事着手前に申請してください。 |
設備の購入費用または国充電インフラ補助金における交付上限額のいずれか少ない方の2分の1以内（上限37.5万円） ※蓄電池設備、V2H充電設備は、既に自家消費型の太陽光発電設備（3㎾以上）を導入している場合、またはあわせて太陽光発電設備（3㎾以上）を導入する場合を対象とします。 |
補助金の適用と支給には自治体ごとにルールが決められています。
V2Hをご検討中の方は自治体にご確認いただくか、省エネドットコムまでお問合せください。